【競争力比較】スーパーマーケット業界(中・西日本2020年版) [売上高営業利益率が3%を超える水準で緩やかに右肩上がり傾向のハローズに期待]

業績レビュー

(当記事は2019年に作成した分析に、企業を追加し2020年の直近のデータで更新したものです。)

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スーパーマーケットの競争力

スーパーマーケットの競争力比較の中・西日本版です。

首都圏版、北日本版に続く第3弾になります。

各店舗の商圏の中で、

  • お客さまをどれだけ固定客として囲い込めるか、
  • 適当な頻度の店舗への来店を生活のサイクルに組み込んでもらえるか、

ここを一度確立できれば業績が安定し、その為、中長期の投資に適したセクターであり、売上高営業利益率の水準を見ることで競争力を比べることができると考えています。

それでは見ていきましょう。

比較対象

中部、近畿、中国、九州エリアの一般的なスーパーマーケットを運営している以下の企業を選びました。

2659 サンエー(沖縄で店舗展開。)

2742 ハローズ(広島、岡山、香川、愛媛、徳島、兵庫で店舗展開。)

3171 マックスバリュ九州(九州で店舗展開。以下MV九州。)

8167 リテールパートナーズ(四国、九州で店舗展開。以下リーテルP。)

8190 ヤマナカ(愛知、岐阜、三重で店舗展開。)

8198 マックスバリュ東海(静岡拠点に近県で店舗展開。以下MV東海。2019年9月にマックスバリュ中部と合併。)

8273 イズミ(広島拠点に近県で店舗展開。)

8276 平和堂(滋賀拠点に近県で店舗展開。)

8278 フジ(四国、広島、山口で店舗展開。)

9846 天満屋ストア(岡山拠点に近県で店舗展開。以下天満屋。)

9919 関西スーパーマーケット(兵庫、大阪、奈良で店舗展開。H2Oリテイリング系列。以下関西SM。)

9977 アオキスーパー(愛知で店舗展開。以下アオキS。)

他に、イオン九州(2653)も比較の候補に入れていましたが、業務内容の幅が広いため外しています。また、イオン九州は上記で取り上げたMV九州(3171)と2020年9月に経営統合を予定しています。

他にも比較可能な企業があれば加えていきます。今回の2020年データへの更新の際にサンエー(2659)、イズミ(8273)、平和堂(8276)、フジ(8278)、関西SM(9919)を追加しました。

売上高営業利益率の推移

グラフは、2月末決算データ(ヤマナカ、関西SMは3月末決算データ)で、売上高営業利益率の推移を見ています。

スーパーマーケット業界はお客さまの購買傾向の違いなども想定されることから、企業の比較において、離れた地域の間で見てもあまり意味はなく、競争力は地域ごとに見るべきと考えています。

今回、中・西日本版として、対象企業を5社追加して12社を比較しています。九州と東海を並べてもあまり意味を持たない部分もあるので、中日本と西日本と分けたいところですが、ちょうどよい切れ目もないので、引き続き一地域として見ています。比較対象が多く見やすくするため足元の利益率で上位の企業と下位の企業と分けて比較してみました。

(売上高営業利益率上位、>2.4%)
(売上高営業利益率下位、2.4%>)

上位では、サンエーがトップです。沖縄ということで隣接地域から浸食されにくいからか利益率は抜きんでていますが、足元では一時の8%超えから5%水準と大きく下げています。沖縄では人口増加とともに需要増加が続いており、そんな中でマックスバリュをはじめとしたイオングループ(イオン琉球)とパイの取り合いを行っているからかもしれません。

他に上位の中では、グラフの黄色線で緩やかに右肩上がり傾向のハローズが目を引きます。ここは店舗運営・物流・情報システムの24時間トータルオペレーションをビジネスモデルとしています。

下位では、もともと上位の水準だったリーテルPがグラフの期間中、大きく右肩下がりです。

また、下位で愛知を地盤としているヤマナカとアオキSの上下変動が大きいですが、上位も含めその他は概ね横ばいで推移しています。

利益率の高い企業は高いまま、利益率の低い企業は低いままで中長期であまり変わらないという傾向は、首都圏版、北日本版と同様です。

特に、高い利益率を維持できている企業ほど年による利益率の変動が小さく、安定した経営ができているようです。中長期投資に適している企業と考えます。

どちらかというと、利益率の低い企業のほうが年による上下変動が大きい傾向があります。

参考までに、店舗数、売上高含め、その他のデータを添付いたします。

店舗数売上高営業利益ROE時価総額予想PER
2659サンエー701,9931066%1,34618.4
2742ハローズ861,3475311%52215.3
8198MV東海2252,715725%74722.6
8273イズミ1027,44331910%2,17510.6
9846天満屋49712196%12912.4
8276平和堂1544,3361054%1,01515.2
(売上高営業利益率上位、>2.4%)
店舗数売上高営業利益ROE時価総額予想PER
3171MV九州1621,826248%15013.7
8167リテールP2612,288453%33011.9
8190ヤマナカ6697272%13965.9
8278フジ973,135656%64118.7
9919関西SM641,262235%28913.9
9977アオキS511,034154%15622.1
(売上高営業利益率下位、2.4%>)

(時価総額及び予想PERは会社四季報春号、その他データはマネックス証券マネックススカウターより筆者作成)

2020/02決算データ(ヤマナカ、関西SMは3月末決算データ)、金額の単位は億円。

首都圏版、北日本版と同様に、規模の大きさにより期待される効率化は必ずしも高い利益率に直結はしていないようです。

それよりも、規模にあった店舗のネットワークでお客さまを囲い込み、安定した利益を得られているかが投資の観点でのスーパーマーケットの見るべきポイントと考えます。

まとめ

スーパーマーケットという業務形態では利益が中長期的に安定していることを、中・西日本の12つの企業の売上高営業利益率の推移から確認できました。

この傾向は、首都圏版、北日本版のスーパーマーケット比較の時と同じです。

一度お客さまを囲い込めることができれば、安定して店舗とそのネットワークの運営ができるということだと思います。

投資対象としては、売上高営業利益率が3%を超える水準で緩やかに右肩上がりの、

ハローズ、

と考えています。

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